ソフトウェアの購入に必要以上のコストをかけていませんか?アドビでは、教育を目的として組織、運営されている機関を対象に、「アドビ購入プログラム(ライセンス販売プログラム)」をご用意しています。

 

購入ボリューム(本数)に応じて価格が割安になるので、アドビ製品を経済的かつ効率的に ご購入いただける上、ライセンス管理も容易です。

Adobe Creative Cloudの購入

追加のアドビ製品の購入

Adobe Creative Cloudの購入

Creative Cloudを学部、クラス、研究室、または学校全体のどの範囲に導入するかにより、ニーズに合ったライセンスプログラムをお選びいただけます。

 

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製品の購入

アドビ購入プログラムを通じてお客様の教育機関で追加のアドビ製品のライセンスを取得できます。

 

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Adobe Digital Publishing Suite、Adobe Experience Manager、Adobe Connectの利用をお考えの場合

 

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ご不明な点は0120-613-884にお問い合わせください。


学生または教職員の方は、個人向けアドビ製品の割引価格がご利用いただけます。

 

学生の方はこちらをご覧ください。

教職員の方はこちらをご覧ください。

導入のサポート

導入のサポート

 

必要な製品を既に入手し、アプリケーションの導入にサポートが必要な場合のリソースを用意しています。

サポートが必要な場合 ›

教育機関向け割引での購入資格の確認

私の学校は購入資格がありますか?

次の種類の教育機関がアドビ製品を割引価格で購入できます。また、教育機関の対象かどうかをこちらでご確認いただけます。是非、ご利用ください。


1.    学校教育法に規定された教育機関    
 
・学校[小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、大学(短期大学、大学院、放送大学、構造改革特区で認定された株式会社立学校法人を含む)、高等専門学校、特別支援学校(※1)および幼稚園、保育園]
 
・専修学校(※2)・各種学校(※3)
 
※1 特別支援学校とは、学校教育方第72条に規定された、視覚障害者、聴覚障害者、知的障害者、肢体不自由者又は病弱者(身体虚弱者を含む。以下同じ。)に対して、幼稚園、小学校、中学校又は高等学校に準ずる教育を施すとともに、障害による学習上又は生活上の困難を克服し自立を図るために必要な知識技能を授けることを目的とする学校を指します。

※2 専修学校とは、学校教育法第82条の2に規定された、以下のいずれかの学校を指します。
  ・国または都道府県が設置したもの
  ・都道府県の教育委員会の認可を受けて市町村(東京都の区を含む)が設置したもの
  ・都道府県知事の認可を受けて設置された私立の学校
 
※3 各種学校とは、学校教育法第83条に規定された、以下のいずれかの学校を指します。
  ・都道府県の教育委員会の認可を受けて市町村(東京都の区を含む)が設置したもの
  ・都道府県知事の認可を受けて設置された私立の学校


2.    上記以外の教育機関    
 
・地方教育行政の組織および運営に関する法律に規定された教育委員会および教育委員会所管の施設(※4)
 
・文部科学省が所管する独立行政法人のうち教員研修センターなど教育を目的とした機関・職業能力開発促進法に規定された公共職業能力開発施設および職業訓練法人(※5)
 
・身体障害者福祉法に基づき設置された身体障害者社会参加支援施設および養成施設・行政が運営する大学校のうち、学位が取得できる大学校(※6)
 
・大学共同利用機関(※7)
 
※4 地方教育行政の組織および運営に関する法律第2条に規定された教育委員会および同第30条に規定された教育センター、教育研究所などの教育機関を指します。

※5 公共職業能力開発施設とは、職業能力開発促進法第15条の6に規定され、国および地方自治体が設置する以下のいずれかの施設を指します。職業訓練法人とは、職業能力開発促進法第31条に規定され都道府県知事の認可を受けた法人を指します。職業訓練を業務委託されたスクールでの購入は対象外となります。
  ・職業能力開発校
  ・職業能力開発短期大学校
  ・職業能力開発大学校(職業能力開発総合大学校を含む)
  ・職業能力開発促進センター・障害者職業能力開発校

※6 たとえば、防衛大学、防衛医科大学校、水産大学校、気象大学校、職業能力開発総合大学校、国立看護大学校などを指します。
 
※7 大学共同利用機関とは、国立大学法人法第2条の3に規定された大学共同利用機関法人と同第2条の4に規定された大学共同利用機関を指します。


3. その他上記教育機関附属の病院