アドビ、今後の企業向けソフトウェアの変革に対する展望とプラットフォームの拡張を発表

※当資料は、2016年3月22日に弊社米国本社から発表されたプレスリリースの抄訳です。

【2016年3月23日】
米国ネバダ州ラスベガス発:Adobe(Nasdaq: ADBE)(本社:米国カリフォルニア州サンノゼ、以下アドビ)は、米国開催の年次デジタルマーケティングカンファレンス「Adobe Summit 2016」において、Adobe Marketing Cloudの新たなイノベーションを発表しました。Adobe Summitは、マーケティングとビジネス変革の未来に焦点を当てた業界最大規模のイベントで、今年は過去最高の1万人が参加します。アドビのマーケティングにおける画期的かつ技術的な成果の発表を皮切りに、アカデミー賞受賞俳優兼映画監督であるジョージ クルーニー、テレビドラマ「シリコンバレー」で主役を務めるトーマス ミドルディッチ、俳優兼歌手のダニー オズモンド、女子サッカーの元ワールドチャンピオンであるアビー ワンバックが登壇し、今日のデジタル社会においてどのように自己ブランドを確立しているかを紹介します。シルクドソレイユ、Comedy Central、Mattel、McDonald’s、Royal Bank of Scotlandの代表が、業界に到来する次なる大きな波「エクスペリエンス ビジネス(顧客体験中心のビジネス)」の最前線にいることについて講演します。

エクスペリエンス ビジネス(顧客体験中心のビジネス)

企業向けソフトウェアは、第三の波を迎えており、製品やサービスの開発、提供、販売方法に改革をもたらしています。第一の波は、「バックオフィス」の波で、在庫管理や給与計算、会計などの社内業務に対するソフトウェアソリューションが提供されました。次に第二の波として、「フロントオフィス」の波が到来し、データの整備や顧客対応の向上において企業を支援しました。どちらの波も、企業向けソフトウェアを早くから取り入れたアーリーアダプターに、他社との競争優位性をもたらしました。現在は第三の波の初期段階にあります。

デジタル革命によって解放された膨大な情報と機会により、顧客の期待はかつてないほどに高まっています。この新しい環境で成功を収めるために企業ができる方法はただ一つ、「エクスペリエンス ビジネス」を実現させることです。企業は、Webサイト、モバイルアプリ、店頭など、顧客とのつながり一つひとつでパーソナライズした魅力的な顧客体験を生み出す必要があります。

アドビはAdobe Summitにおいて、「エクスペリエンス ビジネス(顧客体験中心のビジネス)」を推進するための次世代Adobe Marketing Cloudおよびパートナーとデベロッパープログラムの向上など、Adobe Cloud Platformの強化を明らかにしました。今回新たに発表した個人単位のマーケティングを可能にするクロスデバイスの消費者認識ネットワークAdobe Marketing Cloud Device Co-opは、最大12億台のデバイスと連携する見込みです。また、新しいOTT(Over-the-Top)サービスによって、放送事業者と有料テレビ会社は、Apple TV、Xbox、Rokuなどのコネクテッドデバイスを通じて消費者の期待を上回るパーソナライズしたテレビおよび広告体験を直接かつ容易に提供できるようになります。さらに、最適なタイミングでデバイスを問わずに、Webやアプリ、売り場で、適切な体験を予測し提供できるようにする、新しいデータサイエンス機能も発表しました。

アドビのデジタルマーケティング事業部門担当エグゼクティブバイスプレジデント兼ゼネラルマネジャーであるブラッド レンチャー(Brad Rencher)は、次のように述べています。「どの企業も、顧客に提供している体験の質を気にしています。当社は、一貫性がありパーソナライズされた優れた体験を企業が顧客に提供できるよう支援します。」

Adobe Cloud Platform
Adobe Cloud Platformの進化には、Microsoft Dynamics CRM、DemandBase、Acxiom、BrightEdgeなど多数のアプリと統合機能をホストするAdobe Exchangeのアップデートが含まれており、パートナーはAdobe Marketing Cloudの機能を拡張することができます。新しいデベロッパー向けポータルであるAdobe I/Oの立ち上げにより、デベロッパーはAdobe Marketing Cloudのソフトウェア開発キット(SDK)をダウンロードして、アプリケーションプログラムインターフェイス(API)のルーティンとプロトコルに簡単にアクセスできるようになります。

Adobe Cloud Platformのプラットフォーム上に構築され、Adobe Analyticsで実行される新しいAdobe Certified Metricsは、デジタルオーディエンスの測定の正確性を高めるために標準化されたデジタルセンサスデータを提供します。本日、当社のパートナーであるコムスコアなどの測定会社とニールセンは、Adobe Certified Metricsにより、広告収入の機会を拡大するための、テレビとデジタルにおける包括的なトータルオーディエンスエンゲージメントの提供が可能となったことを発表しました。これにより、ケーブルネットワーク、有料テレビ会社、デジタル出版社は、アドビのデータを使用してオーディエンスを正確に測定し、リニアテレビ、DVR、ビデオオンデマンド、デスクトップ、スマートフォン、タブレット、ゲーム機、OTTコネクテッドデバイスといったあらゆるスクリーンでコンテンツを収益化できるようになります。

Adobe Cross-Device Co-opとモバイル

  • アドビは、高水準のプライバシーと透明性を確保しながら、世界の大手企業との協業を通じて、複数のデジタル顧客接点における消費者の識別向上を可能にするネットワークAdobe Marketing Cloud Device Co-opを発表しました。Adobe Marketing Cloud Device Co-opは、参加している企業が、デバイスとアプリケーションにおいてパーソナライゼーションを高めた消費者体験を大規模に提供できるよう支援します。
  • アドビはまた、モバイルマーケティングにおける一連のイノベーションも発表しました。Adobe Experience Manager MobileとApache Cordovaのより緊密な統合によって、顧客はモバイルアプリの拡張機能を構築して、より充実したアプリ体験を生み出すことができます。Adobe Experience Manager Mobileは、消費者向けアプリのように視覚的で操作しやすい企業向けアプリの構築/管理の過程を簡略化します。また、テクノロジーパートナー数社は、Adobe Summitでモバイルを含むAdobe Experience Managerのサポートを拡張することを発表しました。
  • Mobile Core Servicesは、ユーザーとの交流方法を最適化するためのツールを企業に提供します。Adobe Marketing Cloudの新しいディープリンキング機能によって、企業は複雑な手順を踏むことなく、より最適な顧客体験を提供しながら、コンテンツもしくはプロモーション情報を送信して、アプリがインストールされている場合、アプリ内の適切なページに直接顧客を導くことができます。

新しいOTTサービス

  • アドビは、ソリューションをOTTプラットフォームに拡張するAdobe Primetimeの新機能を発表しました。この機能により、テレビ局と有料テレビ会社は、Apple TV、Xbox、Rokuなどのコネクテッドデバイスを通じてよりパーソナライズされたテレビや広告の体験を消費者に直接提供しやすくなります。アドビのデジタルマーケティングソリューションの統合によって、コンテンツ提供者は、視聴者の獲得、エンゲージメント、収益化を実現できます。

データサイエンスおよびSneak Preview

  • アドビは、Smart Tags、TV Recommendation Engine、Automated Insight for AdvertisingおよびEメールの最適化を行うPredictive Subject Linesをはじめとする、一連の新しいデータサイエンス機能を発表しました。これらの機能は、アルゴリズムの活用を促進します。この新しいアルゴリズムは、莫大な数のデータポイントからインサイトを抽出するプロセスを簡略化して、マーケターが適切なビジネス判断を下し、その存在すら気づかせないようなレコメンデーションや予測を通じて利益を得られるように支援します。
  • アドビは、Adobe Summitで、アドビのラボで開発中の画期的なアイデアとテクノロジーを先取りして発表するSneak Previewも行う予定です。その一つが、Adobe Experience Design CCとAdobe Experience Manager Mobileを組み合わせたツール紹介で、デザイナーは制作にモバイルアプリのUXデザインを組み込むことができます。


Adobe Summitに関する発表の詳細は、Adobe Conversations blog (英語) をご覧ください。

アドビについて
アドビは、世界を動かすデジタル体験を提供します。
アドビ システムズ 株式会社はその日本法人です。同社に関する詳細な情報は、Webサイトに掲載されています。

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