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プレスリリース

2013年11月19日
アドビ システムズ 株式会社

今後の企業利益を左右する次世代マーケティングおいて、日本企業の遅れが浮き彫りに

デジタル活用度の調査項目全てにおいてアジア太平洋地域(APAC)の平均を下回る

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【2013年11月19日】

アドビ システムズ 株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:クレイグ ティーゲル 以下 アドビ)はCMO カウンシル(*欄外参照)と共同で、日本およびアジア太平洋地域(以下、APAC)のCMOカウンシルの会員を含む主要企業308名のマーケティング・リーダーに対し、デジタルを活用したマーケティング活動についての実態調査「Adobe APAC Digital Marketing Performance Dashboard 2013」を実施しました。その結果、調査項目「MINDSET(意識)」、「MARKETING READINESS(活用状況)」、「ORGANIZATIONAL ALIGNMENT(組織体制)」、「MARKETING SKILLS(スキル)」の4カテゴリー全てにおいて、日本はAPAC平均値を下回ることが明らかになりました。

(日本 ⁄ APAC平均、単位:ポイント)
「MINDSET(意識)」 5.7 ⁄ 6.9
「MARKETING READINESS(活用状況)」 4.3 ⁄ 4.9
「ORGANIZATIONAL ALIGNMENT(組織体制)」 1.7 ⁄ 3.2
「MARKETING SKILLS(スキル)」 0.7 ⁄ 1.6

この調査は昨年より香港、韓国、中国、オーストラリア、インド、シンガポールの6カ国で実施されており、日本企業を含めた調査は今回が初めてとなります。

今回の調査結果で顕著な傾向が明らかになった点は、日本のマーケティング・リーダーは他のアジア諸国と同様に、「デジタルマーケティングは自社の競争力を高めるものである」(日本91% ⁄ APAC平均94% *日本を除く)と、その価値を高く認識しているにもかかわらず、「経営層に、デジタルマーケティングを推進するリーダー役がいるか」という設問において、日本を除くAPAC平均では「いる」が38%だったのに対し、日本は0%という結果となり、その実現に不可欠なリーダーシップの欠如が明らかとなりました。さらに、デジタルマーケティングの実装、実施という点でも、「MARKETING SKILLS(スキル)」項目の全ての設問において日本は最低水準となっており、他国に比べて大きく遅れをとっている現状が明らかになりました。

今回の調査結果で顕著な傾向が明らかになった点は、日本のマーケティング・リーダーは他のアジア諸国と同様に、「デジタルマーケティングは自社の競争力を高めるものである」(日本91% ⁄ APAC平均94% *日本を除く)と、その価値を高く認識しているにもかかわらず、「経営層に、デジタルマーケティングを推進するリーダー役がいるか」という設問において、日本を除くAPAC平均では「いる」が38%だったのに対し、日本は0%という結果となり、その実現に不可欠なリーダーシップの欠如が明らかとなりました。さらに、デジタルマーケティングの実装、実施という点でも、「MARKETING SKILLS(スキル)」項目の全ての設問において日本は最低水準となっており、他国に比べて大きく遅れをとっている現状が明らかになりました。

アドビのジャパン ⁄ アジアパシフィック マーケティング バイス プレジデントである木ノ本 尚道は、この調査結果について次のように述べています。「日本のマーケティング・リーダーたちは、『デジタルマーケティングの価値についてきちんと認識している』という点において、諸外国に遅れを取っているとは思いません。ただし、顧客接点のデジタル化が進展していく中『いかにデータに基づいて効果を突き詰め、効率的に顧客を取り込み・囲い込めるか』が企業の売上に直結していくと考えられます。今後は経営陣のより強固なリーダーシップによって、新しい技術とデータを活用できる組織作りと人材育成を推進する必要があるでしょう。それこそが、激しい競合環境を勝ち抜いていく源泉となるのです」

アドビはこの調査結果を踏まえ、生活者の消費行動、あるいは顧客と企業との関係性がダイナミックに変化する時代において、従来のマーケティング手法では成し得なかった、最新のテクノロジーを用いたマーケティング・イノベーションを追求し、その価値を日本に届けることで日本企業の「次世代マーケティング」を実現し、その売上向上に貢献していきます。

APAC Digital Marketing Performance Dashboardの方法論
Adobe APAC Digital Marketing Performance Dashboard 2013は、この地域のマーケターを対象とし、オンラインによる定量的な調査を中心に、一部電話による聞き取り調査を交えて行われています。この調査には、日本(32名)、オーストラリア(47名)、韓国(32名)、中国(29名)、香港(34名)、シンガポール(45名)、インド(43名)およびその他の国(46名:インドネシア、タイ、ベトナム、台湾、フィリピン、ニュージーランド、マレーシア)の合計308名のマーケターから回答を得ています。

CMO カウンシルについて
CMO カウンシルは、日本を含む世界中の幅広い産業で活躍するマーケティング分野の上級管理者や企業のブランドに関する意思決定者が集い、ハイレベルの情報交換、ソートリーダーシップの策定、および個人的なネットワークの構築を目的とした団体です。CMO カウンシルに参加している7,000名超のメンバーは、合わせて3,500億ドルを超えるマーケティングに関する年間支出の決定権を持ち、複雑で、分散したマーケティングと営業活動を世界中で行っています。CMO カウンシルとその戦略的分科会には、110を超える国々からさまざまな産業、分野、および市場にわたる35,000人を超えるエグゼクティブが在籍しています。地域ごとの部会と顧問委員会は南北アメリカ、欧州、アジア太平洋、中東、インド、アフリカ、および日本で活発に活動しています。CMO カウンシルの分科会にはCoalition to Leverage and Optimize Sales Effectiveness (CLOSE)、Mobile Relationship Marketing(MRM) Strategies、LoyaltyLeaders.org、CMOCIOAlign.org、Marketing Supply Chain Institute、Customer Experience Board、Digital Marketing Performance Institute、 GeoBranding Center、およびForum to Advance the Mobile Experience (FAME)があります。 CMO カウンシルの詳細については< www.cmocouncil.org >をご覧ください。

アドビ システムズ社について
アドビは、世界を動かすデジタル体験を提供します。アドビ システムズ 株式会社はその日本法人です。同社に関する詳細な情報は、Webサイトに掲載されています。

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