アドビ、「アフターコロナに向けたデジタル戦略に関する調査」の結果を発表

 

デジタルマーケティングが企業の業績縮小を抑制するも、経営層にはその理解が浸透していないことが明らかに

 

【2021年12月6日】

アドビ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:神谷 知信、以下 アドビ)本日、企業おけるデジタル"戦略"と"顧客体験"に関する取り組みついて、BtoB企業経営層、営業管理職、マーケティング担当者1,000人対象実施した「アフターコロナ向けたデジタル戦略関する調査」結果を発表しました。

 

本調査結果は、コロナ禍での業績縮小の抑制にデジタルマーケティングが貢献していたことを示唆しています。さらに、デジタルシフトが進む今日においても、経営層のデジタルマーケティングに対する理解が浸透しておらず、従業員との認識の乖離が判明したほか、企業間でのデジタル格差も明確化する結果となりました。また、アフターコロナにおいては、デジタルマーケティングソリューションを利用した長期的な顧客との関係構築が必須となる見込みです。

 

 

<主な調査結果>

デジタルマーケティングソリューションを導入している企業の7割以上が、コロナ禍における業績の縮小を回避

新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、業界や企業規模に関わらず、世界全体の経済が低迷しました。今回の調査でもその傾向が裏付けられる結果となり調査に回答した36.1%がコロナ禍以前と比較して業績が縮小したとしています。

 

この傾向は、デジタル化に後れを取っている企業に対して顕著に表れています。デジタルマーケティングソリューションを導入していた企業のうち、業績が縮小したとの回答は27.1%にとどまったものの、そうでない企業については約1.5倍の40.3%にまで及ぶ結果となりました。デジタルマーケティングソリューションを利用している企業は、「顧客との関係性構築」を重要視し、「顧客のニーズ/アンメットニーズ」に応じ、適切なタイミングに適切な情報発信をしていたことが業績悪化を食い止める要因になったと推測されます。

 

デジタルマーケティングとコロナ禍での業務変化

さらにコロナ禍直面したビジネス課題ついて聞いたところ、「新規商談営業活動減少」最も高く(40.4%)、次いで「既存顧客深耕営業減少」(24.5%)挙げられたことから、これまでビジネスでは対面での顧客接点営業活動中心なっていたものの、その機会失われたことで、企業経営状況影響及ぼした可能性あります。

 

 

コロナ禍におけるビジネス課題

経営層の3割以上でアフターコロナにおけるマーケティング課題が「わからない」と回答

経営層従業員との間でコロナ禍おけるビジネス課題意識大きな差は見られなかったものの、従業員コロナ禍行った対策対して、経営層には理解浸透していないことが明らかなりました。マーケティング担当者コロナ禍以前の施策見直し、オンライン商談オンラインセミナー強化実施してビジネス維持図っていた一方で、経営層42.0%「特に見直ししていない」回答しており、企業内でのマーケティング戦略にデジタルマーケティングどれほど寄与していたかついて、経営層理解限定的あることがうかがえる結果なりました。

 

 

コロナ禍に見直したマーケティング戦略

アフターコロナマーケティング課題ついて聞いてみると、マーケティング担当者からは「顧客との関係性構築」(44.1%)「リード獲得」(39.3%)いう具体的項目挙げられた一方で、経営層3割以上から「特にない/わからない」との回答が寄せられました。デジタルシフトよりオンライン中心とした顧客との関係性構築不可欠なってきている中で、経営層従業員の間認識乖離目立つ結果なりました。

 

 

アフターコロナのマーケティング課題

デジタル化を進める企業の約4割がアフターコロナのテクノロジー利用に意欲的、企業間のデジタル格差が明確に

デジタルマーケティングソリューション導入している企業では、顧客との接点デジタル化する傾向顕著で、半数以上回答者オンライン商談強化(57.5%)オンラインセミナー活用(50.3%)積極的取り組んでおり、急な社会の変化にも柔軟対応して、顧客との関係性維持・育成している様子明らかなりました。一方で、デジタルマーケティング採用していない企業では、そのような取り組み限定的なっており、特に見直ししていない(37.1%)との回答最も多く寄せられたことから、デジタル化進捗状況よって企業の対応力差が出ていることがうかがえます。

 

 

コロナ禍に見直したマーケティング戦略:デジタルマーケティング導入別

さらに、デジタルマーケティング活用推進している企業の経営層は、アフターコロナおけるテクノロジーさらなるビジネス活用意欲的あり、今後注力分野して「デジタルツール活用した業務プロセス改善」(42.6%)、「デジタルツール活用した新たなビジネスモデル構築」(41.6%)挙げるなど、未導入企業との(それぞれ17.5%、14.0%)大きく表れる結果なりました。これまで業務デジタル置き換えるだけなく、デジタルよりビジネスそのものの変革を図ろうする傾向加速化する一方で、その流れ後れとる企業との格差うかがえます。

 

 

アフターコロナの注力分野:経営層

アフターコロナもデジタルシフトが加速化、回答者全体の46%が顧客育成の重要性を認識

今後、企業継続して投資進めるマーケティング活動しては、オンラインセミナー(76.0%)オンライン商談(74.3%)筆頭デジタルでの顧客体験挙げられており、一方で、イベント展示会いった対面での施策ついて消極的ある傾向が明らかなりました。アフターコロナおいても、顧客との接点完全対面戻ることはなく、引き続きデジタルシフト潮流拡大していくと予測されます。

 

 

今後企業が継続して投資を進めるマーケティング活動

コロナ禍経て、顧客とのデジタルつながり拡がっている中、これまで以上に顧客育成の重要性(46%)増しています。オンラインセミナーなど、デジタル化よって広く見込み客獲得できるようになった一方で、そこから顧客の関心度・理解度高め購入至るまで、長期的顧客との関係性深めることが求められていると推察されます。

 

長期的顧客との関係性構築を目的として、デジタルマーケティングソリューション活用する企業増えています。すでに導入済みの企業では、その理由として「顧客のニーズ合わせた情報配信したかった」(51.4%)、「顧客情報取得を強化したかった」(45.7%)など、顧客ステータス関心把握することで顧客関係深化つなげようとする意図がうかがえます。

 

アドビAdobe Marketo Engage通じて、購買プロセス応じた顧客関心度理解顧客行動合わせた情報配信実現サポートしています。今回の調査では、デジタルマーケティングツール導入おける主な課題として、売上に繋がるイメージ持てない点や(25.9%)、デジタルマーケティング人材の不足(23.7%)挙げられました。Adobe Marketo Engageメッセージ配信が目的ではなく、売上向上つながるマーケティング実現が目的です。様々なマーケティング施策の実現行い、収益アトリビューション分析基づいて、施策売上への貢献度可視化するほか、充実したコンサルティングサービスより、初期導入から戦略策定、施策実施まで様々なニーズ対応します。

 

今回調査を通じて、アドビ株式会社 DX GTM・ソリューションコンサルティング本部 マネージャー 山下 宗稔次のように述べています。「今回の調査を通じて、デジタル化進めている企業では、業績縮小抑制今後のビジネス変革など、その恩恵享受していることが明らかなりました。デジタルシフト加速化する中、経営層おけるデジタルマーケティングへの理解限定的で、このような企業ではアフターコロナ事業拡大後れをとる可能性あります。アドビ『Adobe Marketo Engage』は、導入企業皆様が顧客のニーズステータス理解長期的顧客との関係性育成することを前提設計されており、企業が適切なチャネルから適切なタイミング情報提供行い、優れたデジタルでの顧客体験実現できるよう支援します。

 

「アフターコロナに向けたデジタル戦略に関する調査」概要

アドビがEdelman Japan調査部門に委託して行った調査で、下記の方法で実施しています。

  • 調査方法:インターネット調査
  • 実施対象:1,040人(デジタルマーケティングツール認知者、およびB to B企業に勤めるマーケティング/CRM部門の担当者、経営層/業務改革担当者/営業管理職)
  • 調査期間:2021年9月3日~2021年9月10日

 

本調査の詳細は下記のSlideShareからご覧いただけます。

アフターコロナに向けたデジタル戦略に関する調査】(全文)

※本調査結果を活用される際は、デジタルデータの用途等の告知義務や取扱いについて法令に従って運用いただくよう、お願いいたします。

 

■「アドビ」について 


アドビは、「世界動かすデジタル体験を」ミッションとして、3つクラウドソリューションで、優れた顧客体験提供できるよう企業・個人お客様支援しています。Creative Cloudは、写真、デザイン、ビデオ、web、UXなどのための20以上 デスクトップアプリモバイルアプリ、サービス提供しています。Document Cloudでは、デジタル文書作成、編集、共有、スキャン、署名が簡単にでき、デバイス関わらず文書やり取り共同作業安全に行えます。Experience Cloudは、コンテン管理、パーソナライゼーション、データ分析、コマース対し、顧客ロイヤルティおよび企業の長期的成功を推進する優れた顧客体験提供支援しています。これら製品、サービス多くで、アドビ人工知能(AI)機械学習プラットフォームであるAdobe Sensei活用しています。

アドビ株式会社米Adobe Inc.日本法人です。日本市場おいては、人々の創造性解放するデジタルトランスフォーメーション推進するため、「心、おどる、デジタル」いうビジョンもと、心にひびく、社会つながる、幸せなデジタル社会の実現目指します。

アドビ関する詳細な情報は、webサイトhttps://www.adobe.com/jp/about-adobe.html ご覧ください。

 

 

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