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企業の社会的責任

持続可能な社会の実現に向けて

アドビは、製品や建物からポリシーやパートナーシップまで、事業のあらゆる面で持続可能性を実践しています。

イラスト: Yulia Vus

アドビの持続可能性のプログラムと取り組みをご覧ください

アドビが事業全体で持続可能な取り組みをさらに推進するためにおこなっている、スケジュールの前倒しと公約の追加についての詳細をご紹介します。

2050年までに環境負荷ゼロを達成するアドビのコミットメント

  • 2025年までに再生可能エネルギーで100％の電力を供給する。
  • 2022年度を基準として、2030年度までにスコープ1および2の温室効果ガス絶対排出量を42％削減する。
  • 2022年度を基準として、2030年度までに付加価値1米ドルあたりのスコープ3温室効果ガス排出量を52％削減する。
  • 世界全体で年間90％の廃棄物削減率を実現する。
  • 2025年までに、社員1人当たりの全社の水使用量を25％削減する。
  • アドビの建物の80％（床面積ベース）でLEEDまたはその他のグリーンビルディング認証を取得する。
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アドビは、2050年環境負荷ゼロ目標および中間目標に向けた進捗状況を測定・監視し、CSRレポートおよびCDPの気候変動情報開示で公表しています。進捗の測定にあたっては、世界資源研究所（WRI）と持続可能な開発のための世界経済人会議（WBCSD）が策定した温室効果ガスプロトコルにもとづき、スコープ1、2、3の排出量を毎年算定しています。排出量インベントリは、ISO 14064-3（第2版、2019年4月）「温室効果ガス－第3部：温室効果ガスに関する宣言の妥当性確認及び検証のための仕様並びに手引」に準拠し、独立した第三者機関による検証を受けています。

製品イノベーションで環境負荷を削減

持続可能性に対するアドビの取り組みは、お客様の事業効率化と環境負荷低減を両立する製品づくりから始まっています。クラウドベースのソフトウェア配信やペーパーレスのワークフロー、オンライン共同作業といったイノベーションは、いずれも物理的な廃棄物の削減や、輸送・出荷に伴う排出の抑制に役立っています。

アドビが持続可能性とともにデジタルエクスペリエンスを実現している方法について、詳細をご覧ください。

Adobe Document Cloud

Adobe Document Cloudは、紙ベースの文書プロセスで生じていた無駄や非効率を、紙からデジタルへの切り替えを進めることで削減します。Adobe Acrobat Signで毎日100万ページ分のデジタル署名をおこなうことで、2,700万ガロン以上の水や150万ポンドの廃棄物、2,340万ポンドのCO2排出を削減できます。AcrobatとAcrobat Signが自社の環境負荷削減にどう役立つのか、計算ツールでぜひ試してみてください。

Adobe Substance 3D

アドビの3Dデザインや没入型メディアの技術により、HUGO BOSSのようなグローバルブランドは、製品の製造工程をデジタルワークフローに切り替えることで、持続可能性目標の達成を後押ししています。3Dレンダリングを活用すれば、従来の撮影と比べて平均98％のカーボンフットプリントを削減できるうえ、時間とコストの節約にもなります。無料の Substance 3D持続可能性計算ツールで、自社の環境負荷削減効果をぜひ試算してみてください。

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環境に配慮した事業運営の推進

アドビの特徴である事業の持続可能性。LEED認証オフィスの建設、100%再生可能エネルギー目標の設定、科学的根拠にもとづく目標の策定など、私たちの取り組みは多岐にわたります。地球への影響を継続的に減らしながら、責任ある方法で業績向上を目指しています。

2025年までのスコープ1、スコープ2、出張に伴う排出量削減目標を既に達成しており、主要拠点での再生可能エネルギーの活用にも継続的に取り組んでいます。しかし、私たちはさらなる取り組みが可能であり、必要であることを認識しています。そのため、100％再生可能電力の目標を2035年から2025年に前倒しし、2023年1月にFounders Towerをオープンしました。これは、シリコンバレーにおいて100％再生可能エネルギーで稼働するこの規模では初の全電化ビルです。

パートナーシップで変革を推進

持続可能性の実現には、一企業の力だけでは不十分です。私たちは、お客様、業界の同業他社、そして協力企業と連携し、共に声を上げて変革を推進しています。例えば、Clean Energy Buyers AssociationやCeresと協力し、すべてのブランドの力を結集して政策変更に影響を与えています。また、サプライヤーに対しては、科学的根拠にもとづく気候目標の設定や、情報開示の透明性と正確性の向上を奨励しています。

アドビの事業と社会全体における持続可能性の拡大に向けた取り組みに関して詳しくは、環境保全ポリシーをご覧ください。

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