CCI、アドビおよびSpotX、動画広告取引で連携

 

ネット・ライブ配信でのプログラマティック配信を実施

 

【2018年11月9日】

株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:新澤 明男、以下 CCI)、アドビ システムズ 株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:ジェームズ マクリディ、以下 アドビ)、およびSpotX Inc.(本社:アメリカ合衆国 コロラド州 デンバー、CEO, President Mike Shehan、以下 SpotX:スポットエックス)は、CCIの取扱うプレミアム動画広告在庫を対象にSpotX動画広告配信プラットフォームとAdobe Advertising Cloud DSPを連携し、プログラマティック取引環境を展開して参ります。

 

近年、インターネット広告におけるブランドの安全性が注目を集めています。今回の連携を通じて、CCIが創出するブランドの安全性が確保された質の高い動画広告在庫の取引を行うことで、Adobe Advertising Cloud DSPを利用する広告主及び広告会社は安心・安全な媒体への動画広告出稿及び適切なオーディエンスへのリーチを最大限に高めることができます。一方、SpotXを利用する媒体社はビデオ・オンデマンド及びライブの両在庫において収益機会を得ることが可能となります。

 

また、ネット・ライブ配信時の動画広告挿入前後でのバッファリングや遅延を発生させず、優れた視聴体験効果が期待される配信技術Server-Side Ad Insertion(SSAI)※1においてもプログラマティック環境を適用し、「毎日放送」、「読売テレビ」にて配信を実施しました。配信のテクニカルサポート及び広告案件のセールス等をCCIが担い、SpotX社の動画広告配信プラットフォームの利用と、海外でのライブ配信取引の実績を持つアドビが協力をすることで実現できました。

 

 

Adobe Advertising Cloudのアジア太平洋地域及び日本のディレクターであるスーザン サロップ (Suzan Salop)は次のように述べています。「Adobe Advertising Cloud DSPが国内プレミアム在庫のプログラマティック取引において、CCIおよびSpotXと連携したことを嬉しく思います。プレミアム在庫は近年問題になっているブランド毀損リスクに対する最も有効な解決策です。Adobe Advertising Cloud DSPはAdobe Analyticsなど他のAdobe Experience Cloudソリューションと組み合わせることによってオウンドメディア上で収集されたデータを活用し、動画視聴ユーザーのエンゲージを高める魅力的なエクスペリエンスを提供します。アドビは引き続き、プレミアム在庫の確保およびパートナーとの連携を強化し、ブランドイメージの一貫性を維持しながらパフォーマンスを向上させる透明性の高い安全な動画広告管理の実現を支援して参ります。」

 

SpotXの日本カントリーマネージャー原田健は次のように述べています。「米国に本社を置く弊社は、プロのアメリカンフットボールをはじめとするメジャーなスポーツ中継で、広告のライブ配信の実績を積んで参りました。またSSAIの技術にうまく対応が出来るように弊社側で開発を行ってまいりましたのである程度の瞬間アクセスにも適応できる技術を導入しております。今後はCCI、アドビとの連携を通じて、日本であらゆるジャンルでのネット同時配信を確実なものとすることにより、媒体社のマネタイズに貢献したいと考えております。」

 

引続き3社は協力して、各クライアント向けに最適なソリューション・サービスを展開し、健全な動画広告市場の拡大を推進します。

 

※1  SSAIとは

Server-Side Ad Insertion(SSAI)は動画配信システム側で動画コンテンツに動画広告を挿入し、1本の動画に統合して配信する技術方式です。動画コンテンツと動画広告が1本の動画に縫合されて途切れなく配信されるため、動画再生時にバッファリングや遅延が発生せず、優れた視聴体験の実現が可能となります。また、動画再生プレイヤーにおける動画広告切り替え機能が不要なため、より幅広い端末への配信と対応が可能となり、動画広告リーチの拡大が可能となります。ネット同時配信を実現させる技術としても注目されています。

 

CCIについて

日本のインターネット広告誕生の1996年に設立しました。以来、電通グループのデジタル広告関連事業者として、デジタルマーケティング全般のサービスを展開、数百の媒体社・広告会社との取引と共に、業界を牽引しています。「革新的で信頼あるインタラクティブコミュニケーションサービスの提供を通じて、より豊かな情報社会の一翼を担う」という理念を掲げ、メディアと共にユーザーへの価値を提供し、最先端のマーケティングサービスを通じて、クライアントとユーザーのコミュニケーションを実現しています。https://www.cci.co.jp/

 

アドビについて

アドビは、世界を動かすデジタル体験を提供します。

アドビ システムズ 株式会社はその日本法人です。同社に関する詳細な情報は、webサイトに掲載されています。

 

「Adobe Advertising Cloud DSP」とは

Adobe Advertising Cloud DSP(デマンドサイドプラットフォーム)は、TVやモバイルからディスプレイやソーシャルに至る様々な広告キャンペーンを単独で計画、実行、最適化、測定できるプラットフォームです。広告の最適な組み合わせを予算にもとづいて予測し、自動的に管理/出稿する広告最適化ソリューションです。現在ベータ版としてAIによる最適化機能を搭載しています。また、Advertising Cloud DSPは広告コンテンツが配信されるサイトの信頼度を事前に人の目で調査し、サイトを選別していることで、ブランド毀損リスクやアドフラウドを削減しています。

 

「Adobe Experience Cloud」について

アドビはコンテンツ制作、マーケティング、広告、アナリティクス、コマースにおける包括的なソリューションを提供する業界唯一の企業です。静的かつ分断化された顧客プロファイルのみを扱う従来のエンタープライズプラットフォームと異なり、Adobe Experience Cloudは、すべてのタッチポイントやあらゆるチャネルを通し、魅力的なエクスペリエンスを一貫性と継続性をもって提供することを支援し、顧客のビジネス成長を加速させます。

 

SpotXについて

SpotXは動画広告配信プラットフォームを提供しており、コンテンツが表示される様々なデバイスに対して収益を上げることが可能なツールです。通常の動画配信からプログラマティック配信まで対応しており、OTTサービスやアウトストリーム動画等の配信も可能です。SpotXは媒体社による広告掲載の事前審査が可能な上、透明性も高い点が特徴で、買付行動を把握しながら価格や収益の最大化が可能になります。本社は米デンバー市(コロラド州)、オフィスはニューヨーク、サンフランシスコ、ロンドン、シドニー、アムステルダム、ストックホルム、ハンブルグ、ベルファスト、シンガポールと年々拡大しており、2017年6月には東京オフィスを開設しました。2017年8月にヨーロッパのトップメディアグループであるRTL Groupが100%の株を取得しました。RTLグループ (RTL Group) はルクセンブルクのラジオ・テレビジョン・ルクセンブルク(Radio Télévision Luxembourg)を筆頭とするヨーロッパ最大のメディアグループです。最新の情報は SpotX の Twitter と LinkedInに掲載されています。

 

© 2018 Adobe. All rights reserved. Adobe and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.

 

編集者注

マイクロソフトの詳細な情報、ニュース、および観点はMicrosoft News Center(http://news.microsoft.com)をご覧ください。リンク、電話番号、および役職名は発行時点のものであり変更されることがあります。報道関係者からのお問い合わせはマイクロソフトのRapid Response Teamまたはhttp://news.microsoft.com/microsoft-public-relations-contactsに掲載する連絡先をご参照ください。

編集者注

マイクロソフトの詳細な情報、ニュース、および観点はMicrosoft News Center(http://news.microsoft.com)をご覧ください。リンク、電話番号、および役職名は発行時点のものであり変更されることがあります。報道関係者からのお問い合わせはマイクロソフトのRapid Response Teamまたはhttp://news.microsoft.com/microsoft-public-relations-contactsに掲載する連絡先をご参照ください。

このプレスリリースに関するお問い合わせ

プレス窓口