アドビと電通デジタル、

「消費者のデジタル体験に関するインサイトリサーチ」の結果を発表

 

~消費者にとってメリットのあるデジタル体験の積み重ねにより、参照されても構わない情報にも変化~

 

【2019年7月24日】

アドビシステムズ 株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:ジェームズ マクリディ、以下 アドビ)と株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、代表取締役社長:鈴木 禎久、以下電通デジタル)は、日本の消費者1,000人を対象にデジタル体験の好みや企業への期待について調査した「消費者のデジタル体験に関するインサイトリサーチ」の調査結果を発表しました。

 

<主な調査結果>

① 約6割(61.7%)の消費者が企業のマーケティング活動においてネットの検索履歴や購買履歴が参照されていると認識

今回の調査によると、約6割(61.7%)の消費者がインターネットやスマホアプリの検索や利用の状況、会員情報や購買履歴、位置情報などを企業が参照してマーケティング活動を行っていることについて、「知っていた」または「そうかもしれないと思ったことがある」と回答しています。

 

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一方で、企業にデモグラフィック情報等の個人情報を参照されても構わないかという質問に対しては、「参照されたくない」という回答は約5割(53.5%)に留まりました。このうち「個人情報」の中で、どのようなデータであれば参照されても構わないか聞いたところ、「性別/年齢」(37.1%)や「趣味/興味/関心」(22.2%)は比較的高い結果だったのに対して、「転職や引越のようなライフスタイルの変化」(2.2%)は低い結果となりました。

 

編集者注

マイクロソフトの詳細な情報、ニュース、および観点はMicrosoft News Center(http://news.microsoft.com)をご覧ください。リンク、電話番号、および役職名は発行時点のものであり変更されることがあります。報道関係者からのお問い合わせはマイクロソフトのRapid Response Teamまたはhttp://news.microsoft.com/microsoft-public-relations-contactsに掲載する連絡先をご参照ください。

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② 消費者にとってメリットのあるデジタル体験を積み重ねることで、参照されても構わない個人情報にも変化

消費者の潜在意識を探るために、デジタル体験を構成する要素の最適な組み合わせを探るコンジョイント分析*を実施したところ、個人情報の中で「転職や引越のようなライフスタイルの変化」は+0.02との結果となりました。これは「ライフスタイルの変化」に関する情報についても、消費者が自分にとってメリットのあるデジタル体験を積み重ねる中で、参照されても構わないと感じるポテンシャルがあることを表しています。

 

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③ 情報の種類、プロモーションやお知らせを受け取るタイミングと方法がデジタル体験に対する消費者の認識に影響を与える

同様のコンジョイント分析で、情報の参照元や個人情報、プロモーションやお知らせを受け取るタイミングや方法等の要素をうまく組み合わせることで、消費者がデジタル体験をポジティブに受け取る可能性があることもわかりました。例えば、情報の参照元であるSNSの公開情報 (-0.27) で、個人情報の家族や子供の情報 (-0.29) を参照されることには抵抗が強いものの、受け取るタイミングが購入日や会員登録から何周年というような節目であり(+0.22)、受け取る方法はSNS広告 (+0.05) で、その内容はセールなどの催事案内 (+0.74) を受け取れば、合計+0.45 となり、消費者にとってポジティブなデジタル体験になり得るとの結果となりました。

 

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消費者は企業に参照されてもよいと感じる情報の内容について、自分にメリットがあるかどうかを潜在意識で判断しています。プロモーションやお知らせ等、自分のメリットに繋がることがイメージしやすい情報については、参照されても構わないとする一方で、「転職や引越のようなライフスタイルの変化」については通常企業側から直接的に質問をする機会が少ないため、現在のところ消費者にはメリットが感じにくいのではないかと考えられます。今後、消費者にメリットがあるデジタル体験が増えれば、ライフスタイルの変化についても企業に公開してもよい情報としての認識が高まることが期待されます。

今回の調査について、アドビ システムズ 株式会社 代表取締役社長 ジェームズ マクリディは次のように述べています。「デジタル体験への期待が高まる中、企業は、顧客のコンテクストに沿ったオファーを、適切なチャネルを用いて、適切なタイミングで届けることで、顧客体験を向上させることができます。アドビは、高度なテクノロジーを搭載した製品群とコンサルティングサービス、人材育成支援によって企業の優れた顧客体験管理(CXM)の実現を支援してまいります。」

また、株式会社電通デジタル 代表取締役社長 鈴木 禎久は次のように述べています。「電通デジタルは、課題を人(People)基点でとらえなおし、本当に必要な人に、必要な場所で、必要なタイミングに情報を提供することをゴールとして、戦略を立案し施策を実施・運用していくことが、顧客企業にとって期待されるデジタル体験であると考えています。今後も、マーケティングROIの向上を実現する『デュアルファネル™ソリューション』を提供し、"人"基点の統合マーケティング『People Driven Marketing®』を推進してまいります。」

 

*コンジョイント分析とは

商品やサービスを購入する際、消費者が手に入れることができるものは、複数の要素(スマートフォンあれば、メーカー、色、カメラの画素数、価格)で構成されており、要素ごとに様々な水準 = 選択肢(メーカーA, B, C)があります。プロモーションやお知らせについても同じように、「●●の情報を参照されるのは嫌だけど、内容が▲▲であればそれは許容できるし、むしろ嬉しい」と自分にメリットのあるものを選別しています。

このように消費者は、制約と無数の組み合わせがある中で、何かを重視すると同時に諦めながら物事を選別しており、その際どのような状態であればどれくらいプラス/マイナスに作用するかを示す値を「効用値」と呼びます。理論上、最も高い効用値の組み合わせが「最高の組み合わせ」となり、最も低い効用値の組み合わせが「最悪な組み合わせ」になります。仮に幾つかの要素でマイナスの選択肢があっても、組み合わせる他の要素によってはマイナスが相殺され、逆に差し引きプラスになることも可能です。

 

消費者のデジタル体験に関するインサイトリサーチ」調査概要

アドビと電通デジタルがEdelman Japan調査部門に委託し、2019年7月に日本の20~60代の1,000人を対象にデジタル体験について実施したオンライン調査。

本調査の詳細は下記のSlideShareからご覧いただけます。

【消費者のデジタル体験に関するインサイトリサーチ】

※本調査結果を活用される際は、デジタルデータの用途等の告知義務や取扱いについて法令に従って運用いただくよう、お願いいたします。

 

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Adobe Experience Cloudについて

アドビは、Adobe Experience Cloudで顧客体験管理(CXM)を再定義します。Adobe Experience Cloudは、エクスペリエンスのためのデジタルコンテンツの制作からマーケティング、広告、アナリティクス、コマースを含む業界唯一の包括的なソリューションです。Adobe Experience Cloudは、すべてのタッチポイントやあらゆるチャネルを通し、魅力的なB2C/B2B/B2Eエクスペリエンスを一貫性と継続性をもって提供することを支援し、顧客のビジネス成長を加速させます。静的かつ分断化された顧客プロファイルのみを扱う従来のエンタープライズプラットフォームと異なり、Adobe Experience Platformは企業が顧客を完全に理解する手助けを行い、さらにアドビのAIおよび機械学習テクノロジーであるAdobe Senseiにより、データから知見を得てアクションに繋げる支援をします。エクスペリエンスを主題にした主な調査報告書において、業界アナリストがアドビをリーダーとして位置づけるものは20を超え、これはテクノロジー企業のなかでも突出しています。

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【アドビについて】

アドビは、世界を変えるデジタル体験を提供します。

アドビ システムズ 株式会社はその日本法人です。同社に関する詳細な情報は、webサイトに掲載されています。

 

電通デジタルについて

電通デジタルは、デジタルマーケティングのすべての領域に対して、コンサルティング、開発・実装、運用・実行支援機能を持ち、統合的なサービスと、最先端のマーケティングサービスを提供しています。様々な才能や専門性・個性を持った各領域の専門家が、電通をはじめとする電通グループとの円滑な連携により顧客企業のビジネスの成功に貢献します。   

https://www.dentsudigital.co.jp/

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©2019 Adobe Incorporated. All rights reserved. Adobe and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe Incorporated in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.

 

 

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