YouTubeなどに動画を投稿・公開する際の注意点

動画公開後に起こるトラブル

公開後のトラブルというと、視聴者側からクレームがあり、そこで制作者側がはじめて認識するシーンが思い浮かびます。作り手側が、トラブルの原因となる箇所や内容を認識できていないことが問題の根源といえるでしょう。

その場合、動画制作の工程にクリアしておくべきポイントが存在する、ということになります。段階に分けて、それぞれの場面で起こり得るトラブルの可能性を挙げていきます。

企画・テーマを作る際の注意点

動画のテーマを決定する時に「誰かを精神的に傷付ける」「観ている側が不快になる」など、ネガティブな要素が含まれていないか、最低限のチェックは必要でしょう。

承認欲求や自己顕示欲は誰にでもあるものですが、それが強すぎてしまうと自分よりも弱い立場を攻撃する形になったり、逆に視聴者を攻撃的にさせてしまったりする可能性が高まります。

撮影時の注意点

動画のテーマが決定したら撮影に進みますが、どこで撮影するかによって気をつけるポイントが変わります。

まず自宅。自分の部屋であれば他人にとって映って困るものは少ないでしょう。ただし在宅勤務をしている場合は、自室のPCのディスプレイに会社の重要なデータが表示されていたり、紙媒体の業務資料や名刺などが映り込んだりすると、会社の機密情報や個人情報の漏えいの危険があります。

また、背景に窓の外が映っていると、住所を特定されるリスクもあります。背景だけでなく、無造作に放置されている自宅宛の封書、イベント参加チケット、広告、地方紙などで間接的に判明するケースもあります。さらに、周囲の音声（たとえば選挙運動、テレビの音声など）から個人情報が特定されることもありえます。

続いて屋外の場合ですが、背景に映り込む建物や人物には配慮が必要です。人物については、他人が映り込んでいる場合、肖像権に抵触する可能性があります。建物については、商業施設などは特に、事前に撮影許可をとる必要があります。飲食店などでいきなりカメラを回し始めるとお店側から不信感を持たれますので、エチケットとして事前に許可取りを済ませておきましょう。また知らずに私有地に入り込んでしまわないようにしましょう。

【藤澤弁護士のワンポイントアドバイス】

まず、肖像権については以下の判例があります。

「人の容ぼう等の撮影が正当な取材行為等として許されるべき場合もあるのであって、ある者の容ぼう等をその承諾なく撮影することが不法行為法上違法となるかどうかは、被撮影者の社会的地位、撮影された被撮影者の活動内容、撮影の場所、撮影の目的、撮影の態様、撮影の必要性等を総合考慮して、被撮影者の上記人格的利益の侵害が社会生活上受忍の限度を超えるものといえるかどうかを判断して決すべきである。」（最高裁平成17年11月10日判決）

簡潔にまとめますと、さまざまな状況に応じて「社会生活上受忍の限度」を超えるかどうかで判断されます。観光地や各種スポット地など、いわゆる公共空間の場合、映り込みの範囲が低ければ「社会生活上受忍の限度」を超えるとまではいえないでしょう。他方で、特定の人にスポットが当たる映り方や、映り込んだ人に言及するといった配信方法だと、「社会生活上受忍の限度」を超え、違法になる可能性があります。

商業施設や店舗といった他人の建物などについては、その管理者の「施設管理権」に委ねられます。施設管理者の許可なく撮影することは、原則として違法になるので、きちんと事前に施設管理者の許可をとり、その許可の内容に従って撮影するようにしましょう。

編集時の注意点

無事、撮影が終了したら編集作業に進むことになりますが、撮影データを確認しつつ、企画・テーマや撮影の項目で挙げたポイントがクリアされているか、今一度確認しながら編集していきましょう。

ここでトラブルの元となる映り込みを処理すれば、ほとんどの問題はクリアできるはずです。どうしても映り込んでしまった箇所はトリミングで削除、またはモザイクやぼかしなどの加工を入れましょう。

また、店内で動画の撮影をする際、アーティストの楽曲がラジオや有線放送などから流れていると権利者から違反の申告が届くケースもあります。そのため、該当のシーンを削除する、あるいはミュートしておく方が安心です。

「著作権フリー」と表記のある音楽素材についても、フリーで使える範囲がどこまでであるか、規約をよく読んでおく必要があります。テロップに使用するフォントなども同様です。その点、Adobe Fontsに含まれるフォントから選べば安心です。

いうまでもありませんが、アーティストの音源や、映画やアニメ、テレビなどの映像をそのまま流用するのはご法度です。

【藤澤弁護士のワンポイントアドバイス】

トリミングやモザイクなどで映り込みを修正する目的は、被写体を特定されないためです。修正が甘く被写体を特定されうる場合、肖像権侵害などにあたる可能性がありますので、「被写体を特定されない」ように意識して修正をするようにしましょう。

楽曲や放送が動画内に入り込んでしまった場合、原則として著作権侵害となります。もっとも、動画本体と分離することが困難で、かつ軽微な部分に関しては、付随対象著作物として免責されることがあります（著作権法第30条の2第1項本文）。もちろん、動画本体に付随する場合でなければなりませんし（同条第2項）、その場合でも、楽曲などの権利者の権利を不当に害することは許されません（同条第1項ただし書き、第2項ただし書き）。