アドビ、Adobe AcrobatとGoogle ドライブの新たな統合を提供開始

 

ビジネスにも日常利用できるパワフルなPDFツールとGoogle ドライブとの統合を G Suite Marketplaceより提供

 

 

【2020 年2月25日】

※当資料は、2020年2月20日に米国で発表された資料の抄訳です。

Adobe(Nasdaq: ADBE)(本社:米国カリフォルニア州サンノゼ、以下アドビ)は本日、G Suite MarketplaceでAdobe Acrobat for Google Driveの提供を開始したことを発表しました。この統合により、Google スプレッドシートやGoogle ドキュメント、JPEG、PSD、PDFなど2兆個以上のファイルをGoogleドライブに保存している10億人以上のユーザーは、業界最高クラスのAcrobat PDFツールを使用して、Google ドライブから直接PDFの作成、表示、注釈の追加、修正、共有、電子サインを行えるようになりました。アプリを切り替えることなく最も信頼のおけるPDFツールが使用できるようになる今回の統合は、Google ドライブを利用中のAcrobatユーザーにとって待望の機能と言えます。

 

Google Suiteは、無料で使い安いクラウドベースのツールセットに留まらず、Gmail、Google カレンダー、Google ドキュメント以外にも豊富な機能があります。そしてGoogle ドライブは間違いなく、それぞれのG Suiteアプリをとりまとめて効率的な働き方を実現する役割を果たしています。すべてのファイルがGoogle ドライブにまとまっているため、そのファイルをすぐにGmailに添付したり、カレンダーにファイルをリンクさせたり、あらゆるデバイスから複数の人との共同作業が可能になります。

 

Adobe Acrobat for Google Driveについて

Acrobat と Google ドライブの統合により、誰でも無料でPDFを表示し、検索し、注釈を付けることができます。Acrobat DCのサブスクリプションユーザーであれば、以下の追加機能をすぐに活用できます。

 

  • フォント、フォーマット、レイアウトを維持した高品質のPDFを作成
  • 削除、入替、回転による既存のPDFを変更および編集
  • PDF、Google ドキュメント、Google スプレッドシート、Google スライド、Microsoft Office、画像、テキスト、Adobeデザインファイルを含む複数のファイルタイプを組み合わせて1つのPDFにまとめ、保存および共有が可能
  • フォント、フォーマット、レイアウトを維持したまま、PDFを編集可能なMicrosoft Word、Excel、PowerPoint、またはRTFファイルにエクスポート
  • 電子サイン用に文書を送信し、進捗状況を追跡
  • すべての変更を自動的にGoogle ドライブに保存

 

個人にも法人にも最適な生産性を提供

AcrobatとGoogle ドライブの統合は、個人でもビジネスでもワークスタイルを問わずに、誰もが利用可能という点が利点です。勤務先での重要なプロジェクトや、テレワークやリモートワークでの作業、副業にも、AcrobatとGoogleドライブが利用できます。個人の生活でも、履歴書、ジョブリファレンス、カルテ、税申告書、法的文書など、重要なPDFファイルが最も優れたPDFツールですぐに利用できれば、煩雑さが解消され、より生産性が高まります。

 

10億人の個人のGoogle ドライブユーザーのみならず、多くの企業でもGoogle ドライブを使用しています。オフィスにIT管理者がいる場合は、管理者が統合機能のスイッチを「オン」にするだけでチーム全員が利用できるようになります。事実、わずか数週間の間に、あらゆる規模の企業でIT管理者が20万人以上の社員に対して統合機能を有効化しています。既に実装済みのMicrosoft、Dropbox、Boxとの発展的な統合と合わせて、アドビは場所に関係なく、あらゆるユーザーにとって最も優れたPDFツールを提供し続けています。

 

提供時期

新たにリリースされたAdobe AcrobatとGoogle ドライブの統合は、個人および法人向けに既に提供を開始しています。G Suite Marketplaceにアクセスからダウンロードが可能です。

 

参照用リンク

 

 

アドビについて

アドビは、世界を動かすデジタル体験を提供します。

アドビ システムズ株式会社はその日本法人です。同社に関する詳細な情報は、Webサイトに掲載されています。

 

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編集者注

マイクロソフトの詳細な情報、ニュース、および観点はMicrosoft News Center(http://news.microsoft.com)をご覧ください。リンク、電話番号、および役職名は発行時点のものであり変更されることがあります。報道関係者からのお問い合わせはマイクロソフトのRapid Response Teamまたはhttp://news.microsoft.com/microsoft-public-relations-contactsに掲載する連絡先をご参照ください。

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