アドビとSoftware AG、高度なカスタマーエクスペリエンスマネジメントに向けて提携

 

Adobe Experience PlatformとMarketo EngageにSoftware AGのテクノロジーを組み合わせることで、企業はシステムの枠組みを超えて顧客データの統合が可能に

 

※当資料は、2019年5月15日に米国で発表されたプレスリリースの抄訳です

 

【2019年5月15日】

Adobe(Nasdaq: ADBE)(本社:米国カリフォルニア州サンノゼ、以下 アドビ)とSoftware AG(本社:フランクフルトMDAX: SOW)は本日、複数のエンタープライズシステムからの顧客データを、一元化されたアクション可能なリアルタイム顧客プロファイルに集中させ、企業によるカスタマーエクスペリエンスマネジメント(CXM)を変革することを目的に、パートナーシップを提携することを発表しました。両社は今後、Adobe Experience PlatformとSoftware AGのwebMethods IntegrationおよびAPI管理サービスを統合します。

 

Adobe Experience Platformは、データの統合により企業間のデータのサイロ化を排除し、人工知能(AI)と機械学習のフレームワークであるAdobe Senseiを利用してリアルタイム顧客プロファイルを実現可能にしています。Software AGのテクノロジーは、CRMとアプリケーション間および複数のバックエンドシステム間の企業内接続性を確立するものです。この接続性は、すぐに利用可能なレシピと、設定が手軽なデータコネクタによってもたらされます。両ブランドが共同でサービスを提供することにより、お客様はSoftware AGの統合プラットフォーム経由で、主要な企業データをAdobe Experience Platformに移動することができ、結果的により完全な形でカスタマージャーニーを視覚化し、企業による大規模なパーソナライゼーションが実現可能になります。

 

今回、両社が提携することにより、Software AGの強みを統合SAPソリューションの開発に活かすことができ、アカウントのスコアリング行動(閲覧済み主要ウェブページ、Eメールの開封、イベント参加など)やその他のマーケティングデータをセールス活動に関わるデータやパイプラインとシームレスに同期する、Marketo EngageとSAPソリューションの間の新しいデータコネクタも導入されることになります。

 

アドビの会長、社長兼CEOであるシャンタヌ ナラヤン(Shantanu Narayen)は次のように述べています。

「アドビとSoftware AGは手を携えて、企業が所有する大容量の顧客データを制御しアクションを起こせるようにするソリューションを提供し、大規模であってもパーソナライズされた、リアルタイムのカスタマーエクスペリエンスを実現します。」

 

また、Software AGのCEOであるサンジェイ ブラーマワー(Sanjay Brahmawar)は、次のように述べています。

「Software AGは日々、数千の企業がデータから価値を生み出す手助けをしています」「今回、アドビとのパートナーシップにより、カスタマージャーニーと中核的なエンタープライズデータを結び付けて、より大きな価値を生み出すことが可能になります。この統合は、より優れた可視性、透明性、そしてお客様との親密性のすべてを、リアルタイムに築く土台となるのです。」

 

Software AG について

Software AGは、Freedom as a Service(FaaS)、サービスとしてのフリーダムをご提供しています。私共は統合を再考し、ビジネス変革を促進して、モノのインターネット(IoT)上で迅速なイノベーションを実施することで、お客様のビジネスモデルの差別化を進めることができます。対象はアプリからエッジまで、あらゆるテクノロジーを接続して統合する「フリーダム」をご提供します。お持ちの重要なデータをサイロの状態から解放し、共有可能で使いやすく強力な形式に変換することで、お客様がビジネスにおける最良の判断を下し、全く新しい成長の可能性を引き出すお手伝いをします。

 

アドビについて

アドビは、世界を変えるデジタル体験を提供します。

アドビ システムズ 株式会社はその日本法人です。同社に関する詳細な情報は、webサイトに掲載されています。

 

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編集者注

マイクロソフトの詳細な情報、ニュース、および観点はMicrosoft News Center(http://news.microsoft.com)をご覧ください。リンク、電話番号、および役職名は発行時点のものであり変更されることがあります。報道関係者からのお問い合わせはマイクロソフトのRapid Response Teamまたはhttp://news.microsoft.com/microsoft-public-relations-contactsに掲載する連絡先をご参照ください。

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